【神戸大学BADBOYS】旅館で迷惑行為の犯人は誰？実名や顔画像に在籍学部を調査！

2024年3月19日

2024年3月18日、Xに投稿された神戸大学バドミントン同好会「BADBOYS」の、とある旅館での迷惑行為が拡散されています。

Ⅹに投稿されたポストによると、BADBOYSに所属している神戸大学の学生が、旅館の障子を破って顔を出していたり、物品を荒らしていたりと、他の宿泊客に迷惑となるような信じられない行為を繰り返しているのです。

旅館で迷惑行為を繰り返していた迷惑行為の犯人は誰なのでしょうか？実名や顔画像に在籍学部について調べてみました。

この記事では

神戸大学BADBOYSの旅館での迷惑行為とは何？
犯人の実名や顔画像に在籍学部は？逮捕の可能性はある？

について紹介します。

神戸大学BADBOYSの旅館での迷惑行為とは何？

神戸大学BADBOYSの旅館での迷惑行為とは、彼らが春合宿で利用した旅館で旅館の物品を荒らしたり、障子を破ったりするなどの行為が報告されています。特に酷いのが天井を破壊する様子が動画に記録されています。

天井破壊の瞬間 https://t.co/q56ZpLeA3m pic.twitter.com/lsP03emlDQ

— イム浪 (@imu_rounin) March 18, 2024

神戸大学BADBOYSがどこの旅館に宿泊していたのかというと、旅館名は公表されていません。この旅館についての情報は限られていて、どういう旅館なのかというと、「軽音サークルのためのライブができる温泉宿」という情報があり、大学のサークルが利用できる多目的ホールがある旅館なのかな…と考えられます。

神戸大学BAD BOYSが破壊した旅館、あいつらのせいで相当迷惑被ってるらしい pic.twitter.com/cYUJvbfb4R

— しんか医 (@sin_k_ai) March 18, 2024

この旅館の館長さんはとても学生思いの方という情報もあり、一般向けというよりは、学生向けに運営されていたらしく、神戸大学BADBOYSの迷惑行為により大分痛手を受けているらしい。

この事件は、一部の学生の不適切な行動が、学生団体全体や学校の名誉を傷つける事例として注目されています。今後、関係者や学校側からの正式なコメントや対応が待たれる状況です。

犯人の実名や顔画像に在籍学部は？逮捕の可能性はある？

旅館で迷惑行為をはたらいた神戸大学BADBOYSのメンバーの実名や顔画像は公表されていません。しかし、サークルのメンバー全体の写真は公開されています。

神戸大学バドミントンサークルBAD BOYS

確実にヤリサーで草 pic.twitter.com/KbXB7SQ8rP

— ゆきんこ (@kango_houmon123) March 18, 2024

この画像の中の誰が旅館で迷惑行為をはたらいたのかは定かではありません。では、BADBOYSに所属している何学部の学生が旅館で器物破損を行ったのかというと、海洋政策学部の学生だという情報があり、弁償代として4回生5000円、3回生3000円、2回生2000円、1回生1000円が徴収されるとのこと。と、いうことは、全ての学年の学生が器物破損に関わっていたことになり、動画や画像からも複数の学生が関わっていたことが考えられるのです。

いいえ、違います。
海洋政策学部の奴らです。
これガチ。 https://t.co/fmaaP9lm2g

— 神戸大学BADBOYS宣伝アカウント (@Soon_Die_Osaka) March 18, 2024

BADBOYSの何人の学生が迷惑行為に加担していたのかは定かではありませんが、被害を受けた旅館から器物破損で訴えられた場合、彼らが逮捕されることは十分に考えられます。彼らの行為は、行為が明確に画像や動画に記録されていますよね。公共の場での器物破損、高額な損害を引き起こした場合、または人の生命・身体に危険を及ぼす可能性のある行為は逮捕される可能性があります。また、被害者が警察に告訴することで、警察は犯罪の捜査を開始し、逮捕に至ることがあり、民事訴訟と刑事訴訟の両方の側面が考慮されます。大学も退学という可能性だってあるでしょう。

器物破損は多くの国で犯罪とされており、日本の法律でも刑法第261条に「器物損壊罪」として定められています。刑事訴訟でこの罪に問われた場合、軽微な破損の場合、罰金で済むことがありますが。しかし、より重大な破損や、悪質な意図があった場合、懲役刑に処される可能性があります。日本の法律では、最大で3年以下の懲役または30万円以下の罰金が規定されています。

また、被害者側が損害賠償を求める場合、民事訴訟が起こされることがあります。これは、物的損害の修理費用や、場合によっては損害に対する精神的な補償を含む賠償金を支払う必要があります。加えて、訴訟に伴う弁護士費用や裁判費用も負担する可能性があるのです。