【バイオテロ】コロナウイルスは仕組まれたものだった!?そこには中国の策略、安倍の陰謀が潜んでいて……

メディア

新型コロナウィルス流行は中国から始まった。これは私もみなさんも承知のことです。

では、なぜ新型コロナが流行したのか。理由について考えます。

中国が安全性不十分な研究施設で新型コロナ研究をしていた

米国務省が武漢の研究所を警告していた 米メディア(20/04/15)

ワシントンポスト紙の論説によると、2018年に中国・武漢市のウィルス研究施設に対して、安全性が不十分であると警告したとありました。

ワシントンポスト紙の論説によると…

新しいコロナウイルスの大流行が世界を混乱させる2年前に、米国大使館当局者は武漢市の中国の研究施設を数回訪問し、コウモリからのコロナウイルスに関する危険な研究を行っていた研究室での不十分な安全性に関する2つの公式警告をワシントンに送りました。

コウモリコロナウイルスとその潜在的なヒト感染に関する研究室の研究が、新しいSARSのようなパンデミックのリスクを表すことも警告しています。

ワシントンポスト紙より引用。

新型コロナウィルスは人工的に作られたものなのか

ワシントンポスト紙によると。世界を苦しめるウイルスが設計されたという証拠はない。つまり、新型コロナウィルスは人工的に作られた証拠はないと書かれています。

しかし、毒性学や生物兵器・化学兵器の世界的権威である、米コロラド州立大学名誉教授の杜祖健(アンソニー・トゥー)氏はこのように語っています。

世界(の専門家の間)では『人工的なウイルスだろう』という意見が多い

「『(新型コロナウイルスは)SARSと近いウイルスだが、分子に4つの違いがあり、自然に起きる違いではない』と報告されており、人工的に改良された可能性がある

新型コロナウィルスは人工的に改良された可能性がある。証拠がないお話しになってしまうのですが、可能性という点ではゼロではなさそうです。

安倍首相が「アビガン」を売り込んでいるというお話し

安倍首相が記者会見時に名指しで話した「アビガン」

アビガンが注目されたのは、中国で新型コロナ感染患者に投与して効果があったと発表されたからです。

アビガンが注目されたきっかけは、実際に新型コロナに感染した患者に使用した中国の試験で、効果がみられたからだ。新型コロナウイルスの発生源とされる武漢市の武漢大学中南病院では、患者を「アビガン(中国では後発品のファビピラビル)」を投与したグループ(116人)と、ウイルスの侵入を阻害する薬剤である「アルビドールを投与したグループ(120人)の2つに分け、効果を比較した。その結果、回復率はアビガン投与群が「71.4%」、アルビドール投与群は「55.9%」と差がみられた。

さらに、深圳第三人民病院では、アビガンを投与したグループ(35人)と、新型コロナにも効き目があるとみられている抗HIV薬の「カレトラ」を投与したグループ(45人)に分けて比較したところ、新型コロナウイルスが消失した期間は、アビガン投与群が「4日」、カレトラ群「11日」だった。胸部画像による改善率では、アビガン群「91.4%」、カレトラ群「62.2%」と、アビガンが効果を示した。

東洋経済ONLINEより引用。

3月にこの2つの試験は論文として発表されていましたが、深圳第三人民病院の試験については4月になって取り下げられています。なぜかは不明です。

新型コロナに効くという試験結果があり、安倍首相も名指しした「アビガン」

一方でアビガンの危険性について鳩山元首相がツイートしています。

アビガンについては、観察研究として新型コロナウィルス感染患者への投与を開始していると安倍首相が記者会見で話していました。

3月28日の記者会見では、「アビガンは海外の多くの国から関心が寄せられ、臨床研究を拡大するとともに、増産をスタートする」と国産をアピールするような話しをしています。

安倍首相は、新型コロナウィルスの治療について、国民に希望を与えるためにお話ししているのかもしれませんが、売り込み感を感じるところもあります。

アビガンについて十分に安全性を確認していただき、新型コロナの治療薬となることを望みます。

新型コロナウィルスが流行した理由

新型コロナウィルスが流行した理由は何なのでしょうか。

自然流行なのか、不安全な施設で研究していたから漏洩したのか、人工的にばらまかれたのか…

WHOも新型コロナウィルスの流行の理由、原因については触れていません。

新型コロナウィルス研究施設があるのは中国の武漢、新型コロナ流行のはじまりも武漢、新型コロナ治療薬といわれる「アビガン」を最初に試験したのは中国…

新型コロナウィルスが流行した理由については不明です。

世界経済と医療を崩壊させつつある新型コロナの一日も早い沈静化を願います。

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参考:ワシントンポスト紙東洋経済ONLINE、Twitter、youtube

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